DISASTER RESPONSE

自然災害における対応

警報が発令されたときの措置

1.暴風・暴風雪警報が発令された場合

「東三河南部地域(豊川市、豊橋市、蒲郡市、田原市の4市)」「居住地域」「通学経路」のいずれかに暴風警報または暴風雪警報が発令された場合または、発令の有無に関わらず学校長が判断した場合、以下の措置をとる。

警 報 の 時 刻 措   置
午前6時までに警報が解除の場合 通常授業
午前10時の時点で警報解除の場合 5限目より授業開始
午前10時を過ぎても警報が解除されていない場合 休校
生徒の登校後に警報が発令された場合 当日の授業は中止し帰宅。ただし、帰宅途中が危険と認められる生徒については、校内の最も安全な場所で待機。

土曜日に登校する場合は、上記の警報解除時刻「午前10時」を「午前8時」に読み替える。

2.地震に関する場合

情 報 区 分 情 報 提 供 在 宅 中 在 校 中
東海地震観測情報 気象庁 原則として通常登校 通常授業

東海地震注意情報

気象庁

登校しない
当日の授業は中止し帰宅。ただし、帰宅途中が危険と認められる生徒については、校内の最も安全な場所で待機。
東海地震予知情報 気象庁 登校しない 上記と同じ
警戒宣言 内閣総理大臣 登校しない 上記と同じ

3.家庭で登校するのに危険であると判断した場合

登校しない旨を、その理由とともに学校に連絡する。

大規模災害等における「特別警報」について

大規模な災害の発生が切迫していることを伝えるために「特別警報」(平成25年8月30日運用)が創設されました。

1.特別警報の発表基準

  • 数十年に一度の大雨、強度の台風、積雪等が予想される場合、現象の種類に応じて特別警報として発表される。
  • 「大津波警報」「噴火警報」「緊急地震速報(震度6弱以上)」と特別警報として位置づけられる。

2.特別警報発表時の対応原則

「ただちに命を守る行動をとる」

3.登校以前に名古屋地方気象台から特別警報が発令されている場合

  • 受業は行わず、休校にする。(生徒は登校しない)
  • 特別警報がその日のうちに解除されても、授業は行わない。
  • 解除後の授業の開始については、学校から生徒・保護者に伝える。
    ※ (3) の場合でも、通学路の冠水・河川の増水等により登校が危険なときや交通機関の途絶等により登校が困難な生徒は、登校しなくてよい。

愛知県下または生徒居住地における「Jアラート」伝達時の対応について

全国瞬時警報システム(Jアラート)とは、弾道ミサイル情報、津波情報、緊急地震速報など、時間的余裕のない事態に関する情報を国(内閣官房・気象庁から消防庁を経由)から送信し、市町村防災行政無線等を自動起動して、住民に緊急情報を瞬時に伝達し、迅速な避難行動を促すことを目的とするシステムです。

愛知県下または生徒居住地において登校前にJアラートが伝達された場合

生徒は自宅待機とする。土曜日、日曜日の活動についても 、同様に自宅待機とする。 学校の再開については、各家庭(生徒)へ一斉メール配信を行い、本校HPにてお知らせをする。

2.愛知県下または生徒居住地において、在校時・登下校時にJアラートが伝達された場合

在校時は、本校の校舎または体育館等に避難をする。窓からはできる限り離れる。 登下校時に伝達された場合は、近くの頑丈な建物に避難をする。近くに建物がない場合は、物陰に 身を隠すか、地面に伏せて頭部を守る。学校が近ければ学校に避難をするなど臨機応変に行動する。

以上、伝達されたら落ち着いて速やかな避難行動を取り、安全確保に努める。

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